KSK株主優待の200株・1年以上の条件と2027年3月の初回基準日を示す図

株主優待 株式市場

KSKが株主優待を新設 200株・1年以上でQUOカード、初回は過去の名簿も確認

ソフトウェア開発などを手掛けるKSK(9687)が、QUOカードの株主優待を新設します。200株以上を1年以上継続保有する株主は、年1回、1,000円相当のカードを受け取れる制度です。

初回の基準日は2027年3月31日。ただ、発表後に買って基準日まで持てば、すぐに対象になるわけではありません。会社は11月2日、初回の判定で過去の株主名簿をさかのぼって確認すると補足しました。

保有株数による金額の違いと、初回に向けた「1年以上」の数え方を見ていきます。

初回基準日が近くても、過去の保有記録を含めた判定があります。
基準日当日の株数だけで判断しないことが出発点です。

初回は2027年3月末、200株から対象

ソフトウェア開発の職場で画面を確認する人たち

![ソフトウェア開発の職場で画面を確認する人たち](inline-01.png)

KSKの新設に関する開示によると、優待の初回基準日は2027年3月31日。以後は毎年3月末を基準日とし、対象株主へ6月頃にQUOカードを贈る予定です。

200株以上の区分では、1年以上の継続保有で1,000円相当、3年以上なら2,000円相当です。500株以上ではそれぞれ2,000円相当と3,000円相当、1,000株以上では3,000円相当と5,000円相当になります。

株数と保有期間の組み合わせで優待額が変わります。
いずれも年1回のQUOカードで、現金配当とは別です。

1年以上は四半期末に5回連続

店舗で無地のカードを持つ人の手元

![店舗で無地のカードを持つ人の手元](inline-02.png)

「1年以上」は、単に購入から365日経過したかだけで決まる表現ではありません。会社は3月、6月、9月、12月の各末日の株主名簿に、同じ株主番号で5回以上連続して、該当する優待区分の株数を保有していることを条件としています。

3年以上の区分は同様に13回以上の連続記録が必要です。たとえば500株の区分を考えるときは、基準日だけの500株ではなく、各確認日にその区分に該当する株数が記録されているかがポイントになります。

名簿の連続記録と各区分の保有株数が必要です。株主番号や保有記録の扱いに疑問がある場合は、証券会社や会社の案内を確認しましょう。

初回の判定は過去の記録へさかのぼる

複数のカレンダーと書類を見比べる人

![複数のカレンダーと書類を見比べる人](inline-03.png)

11月2日の補足開示で、KSKは2027年3月31日の初回判定にあたり、それ以前の株主名簿への記載・記録をさかのぼって確認すると説明しました。

同社が示す1年以上の例は、2026年3月末、6月末、9月末、12月末、そして2027年3月末の5回に、同じ株主番号で連続して記載・記録されている場合です。3年以上についても同様に過去へさかのぼって判定します。

すでに保有している人にとっては、制度の発表前の記録も確認対象になる点が大切です。一方、今回初めて購入を考える人は、初回の基準日だけを見ずに、5回の確認日に必要な株数を満たせるか考える必要があります。

初回基準日の2027年3月末から、過去の四半期末へ。
継続期間の例と、株数区分の条件を合わせて読みたいところです。

会社が目指すのは安定した株主基盤

企業資料と電卓を見ながら判断する投資家

![企業資料と電卓を見ながら判断する投資家](inline-04.png)

KSKは制度の目的として、株主還元を充実させ、より多くの株主に中長期で保有してもらうことを挙げています。投資家層の拡大や流動性の向上、安定した株主基盤の形成につなげる狙いです。

同じ株主優待でも、対象株数や保有期間、受け取れるものは企業ごとに異なります。オンデックの電子ギフト優待と比べると、KSKの特徴は四半期ごとの名簿記録を使った長期保有の判定にあります。

優待額だけで投資の損益は決まらない

カードは身近な買い物に使える一方、株式には価格変動があります。1,000円相当の優待があっても、株価の下落や取引コストを含む投資全体の損益を保証するものではありません。会社の業績や配当方針、制度変更の可能性もあわせて見る必要があります。

KSKの新制度でまず押さえたいのは、200株という入口、5回の名簿確認、そして初回基準日より前の記録をさかのぼるという補足です。自分の保有状況に照らすときは、最新の会社開示を確認してください。

優待の開始日と、自分が条件を満たす時期は同じとは限りません。
株数と継続記録を組み合わせて考えることが大切です。

※本記事は公開情報の紹介であり、特定の有価証券の売買を推奨するものではありません。投資判断は最新の開示を確認し、ご自身の責任で行ってください。

-株主優待, 株式市場
-, , , , ,