日本マクドナルドホールディングス（2702）が公表した2026年9月の月次では、既存店売上高が前年同月比10.0％増となった。全店売上高も12.2％増で、外食の利用がどこまで戻っているのか気になる数字だ。
ただし、売上が増えたという一言だけでは中身が見えない。利用する人が増えたのか、1回当たりの支払いが増えたのか、店舗網の変化を含む全店の数字なのか。三つを分けると、10.0％増はより具体的に読める。
今回は、9月の既存店売上、客数、客単価を順に追い、7〜9月の四半期の動きも重ねる。単月の好調をそのまま結論にせず、次の月次で何を確かめればよいかを整理したい。
月次を見る入口は、全店か既存店か、客数か客単価か。この順番で分けるだけで、外食チェーンの数字は読み違えにくくなる。
全店＋12.2％と既存店＋10.0％は同じ意味ではない
日本マクドナルドHDのIRセールスリポートによると、2026年9月の全店売上高は前年同月比12.2％増、既存店売上高は10.0％増だった。
全店の数字には、新しい店を含む店舗網全体の変化が重なる。一方で既存店は、少なくとも13か月以上開店している店舗を前年同月と比べる指標だ。既に動いている店で、利用や買い物がどう変わったかを見るには、まず既存店を置くのが自然になる。
既存店が二桁で伸びたことは確かだが、全店の12.2％増をそのまま既存店の強さと読み替えないことが大切だ。数字の差に、店舗数などの要素が含まれ得るからである。
全店はチェーン全体の広がり、既存店は既に営業している店の変化を見る手掛かり。似た数字でも、答えている問いが違う。
客数＋3.3％、客単価＋6.5％がそろって上向いた
9月の既存店では、客数が前年同月比3.3％増、客単価が6.5％増だった。客足と1回当たりの支払いの両方が前年を上回り、既存店売上10.0％増を支えた形になる。
客数だけが増えた月なら「利用機会が増えた」ことが中心になる。客単価だけが上がった月なら、注文内容や価格、購入点数など別の要因を慎重に見なければならない。今回は両方がプラスであり、売上だけを見たときよりも変化の方向がつかみやすい。
同じ見方は小売の月次にも使える。良品計画の既存店＋EC売上を客数・客単価で読んだ記事では、生活雑貨・衣服・食品の買われ方を分けて見た。業態が違っても、売上を客数と客単価へほどく順番は共通している。
客単価の上昇を、すぐに値上げだけの結果と断定することはできない。月次資料だけでは、メニュー別・時間帯別の寄与までは分からない。
7〜9月で見ると、既存店は＋6.2％
単月の数字に加え、2026年度第3四半期（7〜9月）の既存店売上高は前年同期比6.2％増だった。客数は1.6％増、客単価は4.5％増。全店売上高は8.5％増である。
9月だけを見ると既存店10.0％増という勢いが目立つ。四半期で見れば6.2％増となり、7月から9月までの合計としての変化を把握できる。月次は速報性が強い一方、複数月の並びは一時的な振れを小さくする助けになる。
ここで確認したいのは、9月の伸びを四半期全体の数字と混ぜないことだ。どちらも会社が示した事実だが、対象期間が異なる。見出しの大きな数字を読んだ後に、期間をそろえ直すだけで受け止め方が落ち着く。
単月と四半期を往復すると、「今月の変化」と「3か月で続いた動き」を分けて追える。どちらか片方だけで判断しない。
月次だけでは分からないことも残る
セールスリポートから確認できるのは、全店・既存店の売上、客数、客単価の前年比だ。利益、通期業績、商品別の販売量、特定キャンペーンの寄与までを示す資料ではない。
だから、既存店10.0％増から通期利益や株価の方向を決めつけることはできない。原材料費、人件費、販促費、出店や改装の費用など、利益を見るには別の決算資料が必要になる。
既存店の数字を読む方法は、クスリのアオキHDの月次記事にも通じる。全店の成長と既存店の変化、客数と客単価の動きを同じ意味にしないことが、月次を追う基本になる。
「売上が増えた」ことと「利益が同じ幅で増えた」ことは別の話。月次の役割を超えて、先の業績まで断定しない。
次の月次で見たいのは、客数と客単価の続き方
次の資料では、既存店の客数が前年を上回る状態を保てるか、客単価の伸び方がどう変わるかを見たい。全店と既存店の差も並べれば、チェーン全体の伸びと既存店の買われ方を分けて考えられる。
9月は、客数＋3.3％と客単価＋6.5％がそろった月だった。外食の月次を読むときは、売上の大きさだけで急がず、既存店、客数、客単価、対象期間の順に戻る。数字が示す範囲と、まだ示していない範囲を分けることが、次の開示を待つための実用的な読み方になる。
確認の順番は、既存店売上→客数→客単価→全店売上→四半期。月次の一つの数字を、複数の角度から読み直したい。
※本記事は公開情報を整理したもので、特定の有価証券の売買を推奨するものではありません。投資判断は、最新の会社開示をご確認のうえ、ご自身の責任で行ってください。
